60歳までに貯蓄3000万円|節約・貯金・家計管理まとめ

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タグ:一人暮らし

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マンガ、読書

みなさんは“独身貴族”という言葉を知っていますか?

ちょっと昔に流行った言葉なので、いまの若いひとたちは知らないかもしれませんね。

今回は、結婚せずに独身生活を満喫されている方、いわゆる“独身貴族の家計”について考えてみようと思います。

世帯持ちのかたからは一見優雅に見える独身・一人暮らしの生活ですが、はたして実情はどうなのでしょうか?

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独身・一人暮らしが増えている?

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突然ですが、最近“シングル”(=未婚、つまり結婚をしない人)が増えていると思いませんか?

総務省の国勢調査(2010年)で未婚率を見てみると、男性では20代後半:72%、30代前半:47%、30代後半:36%となっています。

女性では20代後半:60%、30代前半:35%、30代後半:23%となっており、男女ともに30年前と比べて20~35ポイントも未婚率が増えているという驚きの結果になっています。

また「生涯未婚率」(50歳までに一度も結婚をしたことがない率)を見ると、男性は約10倍、女性でも2倍強に増えてしまっています。

私の回りでも、大学の友人の半数は未婚ですし、職場でも結婚をしていない人がとても多いという実感があります。

しかし、実はこの未婚・独身の方たちの将来は、ちょっぴり怖~い事になってしまうんです・・。


“独身貴族”の家計、しっかり計画しないと大変な事に・・!

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未婚で子供もいない気ままな一人暮らし。

独身貴族の家計は、自分のお給料をすべて自分の好きなように使えますし、お金のかかる子供もいません(子供の教育は、最低でも一人1,000万円~2,000万円かかると言われています)。

住居も自分ひとりが住むスペースで良いわけですから、広さを確保する必要もありません。

日々の生活で多少贅沢をしたとしても、金銭的には余裕のある状態をキープできると思います。

これだけ聞くと、とても優雅で贅沢な生活を送れるような気がしますよね。

でも、その生活ってずっと続けられるものなのでしょうか?

自分の稼いだお金はすべて自分で使えるというメリットがある反面、逆に言えば頼れるのは自分と自分のお金だけという事になります。

仮に病気・ケガなどで働けなくなった場合のことを考えてみましょう。

病気、ケガ、倒産、リストラ、そして定年後はどうする・・?

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例えば、足を骨折してしまった場合はどうでしょう?

既婚者であれば奥さんに車で送ってもらうこともできますし、買い物や家事なども助けてもらう事ができるはずです。

一人暮らしの場合はタクシーで移動したり、割高な宅配サービスを使ったり、症状によっては家事や日常的な作業さえもままならない事もあります。

これらを解決するためには、それなりの“出費”が必要となります。

大きな病気で長期間仕事を休むことになる場合や、勤めている会社の急な倒産、リストラになる可能性もゼロではありません。

もちろん公的な給付金や保険などである程度のカバーは可能ですが、100%の収入が保障されるわけではありませんので、長引けば生活レベルを落とす必要がでてきます。

しかし既婚者であれば奥さんが働きに出ることもできるので、保険などと組み合わせれば、現状の生活レベルを維持したまま生活することも可能なはずです。

また、定年後の無収入になった状態ではどうでしょう?

年金以外の収入がない中、若いころよりも格段に病気など健康面のリスクは大きくなって来ますし、介護や老人ホーム、そして死んだ後の事も考えなくてはなりません。

このように、老後に起きてくる様々な問題において、それなりの大金が必要になってきます。

頼りの年金にしても、夫婦暮らしであれば2人分の年金がもらえますが、独身者は1人分の年金のみです。

そうです。この「老後」こそが独身者にとっての最大のリスクとなるのです。


“独身貴族”が定年までに必要な貯蓄額とは?

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では、定年までにいったいいくら位の貯蓄が必要なのでしょうか?

ほんの一例ではありますが、以下に簡単に計算してみました。仮に65歳で介護が必要になり、介護付き有料老人ホームへ入所した場合の想定となります。

収入=年金15万~18万円/月
  (35年以上、正社員勤務の場合)

支出=介護付き有料老人ホームへ入所
  ・初期費用:数十万~数千万円くらい
  ・月額費用:20~30万円くらい


これってパッと見ただけでもアウトですね・・。

もし定年までに3,000万円の貯蓄を貯めることができたとしても、老人ホームの初期費用で1/3を消費してしまいます。

残りの2,000万円でホームの月額費用と、それ以外のさまざまな諸費用を考えると・・・。多分10年も持たなくなるでしょう。

ちょっと暗~い話になってきちゃいましたが・・・

リスクをしっかりと把握して対策を考えるためにも、次回(独身貴族の怖~い話。其の2)では、各年代毎の家計をより詳しく具体的にシミュレーションしていきます。


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HOME はじめての家計管理 > 独身貴族の怖~い話。其の2
■損する節約術TOP
さて今回は前回の記事(独身貴族の怖~い話。其の1)に引き続き、一見優雅に見える独身貴族の家計についてのお話です。

将来の事を考えるとちょっぴり不安な
シングル(独身・一人暮らし)の家計ですが、それを回避する手だてはあるのでしょうか?

『現役時代』と『定年後』の2つに分けて、それぞれシミュレーションしていきたいと思います。

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30歳・独身・借家の家計

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分かりやすくイメージできるように、一人の男性・山田さん(仮名、30歳独身、現在は賃貸マンションに一人暮らし)の人生を例に見ていきましょう。

給与収入(手取り)・・・25万円
ボーナス(手取り)・・・50万円
住宅賃料・・・7万円
食費・・・3万円
雑費・・・1万円
電気・ガス・・・1万円
水道・・・0.5万円
通信費・・・2万円
小遣い・・・5万円
貯蓄・・・5.5万円
年間貯蓄額・・・66万円+50万円=116万円


手取り25万円と決して多くありませんが、住居を一人住まい用でそれほど高額にならず、食費なども低く抑えられるので貯蓄ができていますね。

35歳・独身・持ち家の家計

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5年後、山田さん(仮)は独身のまま35歳を迎えました。

給与収入(手取り)・・・28万円
ボーナス(手取り)・・・60万円
住宅ローン・・・8万円
修繕積立・管理費・・・3.5万円
食費・・・3万円
雑費・・・1万円
電気・ガス・・・1万円
水道・・・0.5万円
通信費・・・2万円
小遣い・・・5万円
貯蓄・・・4万円
年間貯蓄額・・・48万円+60万円=108万円


一人暮らし用のマンションを買う(返済終了70歳)もファミリータイプほど高額ではないため、住宅ローン自体は今までの家賃とほぼ変わりません。

さらに、昇給もあり手取り額が増えているため、生活水準はキープできています。

45歳・独身・持ち家の家計

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さらに10年の月日が流れ、山田さん(仮)も45歳になりました。

給与収入(手取り)・・・35万円
ボーナス(手取り)・・・70万円
住宅ローン・・・8万円
修繕積立・管理費・・・3.5万円
食費・・・3万円
雑費・・・1万円
電気・ガス・・・1万円
水道・・・0.5万円
通信費・・・2万円
小遣い・・・7万円
貯蓄・・・9万円
年間貯蓄額・・・108万円+70万円=178万円


仕事においては、会社の中核を担っている世代です。

収入も着実に増えていますが、生活費はほぼ変わらずでキープ。

そのため、この時期にはシングルカムでも年間200万円近い貯蓄ができています。

55歳・独身・持ち家の家計

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さらに10年の月日が経過。山田さんももう55歳です。

給与収入(手取り)・・・30万円
ボーナス(手取り)・・・60万円
住宅ローン・・・8万円
修繕積立・管理費・・・3.5万円
食費・・・3万円
雑費・・・ 1万円
電気・ガス・・・1万円
水道・・・0.5万円
通信費・・・2万円
小遣い・・・7万円
貯蓄・・・4万円
年間貯蓄額・・・48万円+60万円=108万円


55歳で役職定年(通常の定年とは別に、一定の年齢に達すると役職から降り、平社員・契約社員等となる制度。企業によって有無・内容に違いがある)となりました。

年収が下がり、貯蓄可能額も一気に減少してしまいます。

以降、60歳定年まで5年間の貯蓄可能額は年間108万円です。

30~60歳(定年)までの貯蓄額を計算してみる

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30~34歳:116万円×5年=580万円
35~44歳:108万円×10年=1,080万円
45~54歳:178万円×10年=1,780万円
55~60歳:108万円×5年=540万円


上記をすべて合計3,980万円となり、実に4千万円近い貯蓄ができる計算となります。すごい額ですね。

しかしこれは、独り身という経済的な余裕に安心せず、毎月しっかりと貯蓄を行った場合の結果です。

怖いのは定年後なので、仕事を現役でバリバリとこなせる若い時代にこそ、贅沢はほどほどに着実に貯蓄を積み重ねることが必要になります。

続いて次回は、(独身貴族の定年後の家計)についてのお話です。


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HOME はじめての家計管理 > 独身貴族の怖~い話。其の3
■独身貴族4
さて今回は前回までの記事、

独身貴族の怖~い話。其の1|未婚・一人暮らしの家計とは?
独身貴族の怖~い話。其の2|現役時代の家計をシミュレーション

…に引き続き、独身貴族の家計を詳しくシミュレーションしながら見ていきます。

長年勤めていた会社を定年退職し、いよいよ「老後」という第2の人生を歩みはじめます。

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独身貴族の老後の家計|60~65歳

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前回から引き続き登場の「山田さん」(仮名、独身・持ち家あり)も、とうとう60歳を迎えました。
山田さんの家計を見てみると・・・

給与収入(手取り) 25万円
ボーナス(手取り) 40万円
住宅ローン 8万円
修繕積立、管理費 3.5万円
食費    3万円
雑費    1万円
電気・ガス 1万円
水道    0.5万円
通信費   2万円
小遣い    6万円
貯蓄    0万円

定年後も「雇用延長制度」を利用すれば、生活水準をある程度は維持する事が可能だと思います(ただし、給与が減る・ボーナスが支給されないなどの雇用条件変更の可能性があるので注意)。

貯蓄を増やすことはできませんが、収支±0円で赤字家計にはなりません。

独身貴族の老後の家計|65~70歳

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そして5年後、山田さんも65歳。雇用延長制度の期間も終了し、年金生活に突入します。

年金収入(手取り) 18万円
住宅ローン 8万円
修繕積立、管理費 3.5万円
食費    3万円
雑費    1万円
電気・ガス 1万円
水道    0.5万円
通信費   2万円
小遣い    6万円
貯蓄    ▲7万円


年間収支:▲7万円×12ヶ月=▲84万円

65歳にしてとうとう赤字家計になってしまいました。

しかし赤字額は年間84万円とそれほど多くはありませんね。

山田さんは定年までに4,000万円近い貯蓄を作っているので、この程度の赤字であれば貯蓄でまかなえてしまいます。

独身貴族の老後の家計|70歳~

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年金収入(手取り) 18万円
住宅ローン 0円(完済)
修繕積立、管理費 3.5万円
食費    3万円
雑費    1万円
電気・ガス 1万円
水道    0.5万円
通信費   2万円
小遣い    6万円
医療費   1万円
貯蓄    0万円


長かった住宅ローンも70歳で完済!

毎月の返済が無くなったおかげで、赤字だった家計も±0円に改善しました。

独身貴族の落とし穴とは・・・!?

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どうでしたか?年代別に細かく見ていきましたが「老後が心配だ、と言っていた割にはぜんぜん余裕じゃん!」と思われている方もいらっしゃると思います。

しかしここで注意して頂きたいのは、今回の山田さんのシミュレーションは、あくまで下記のような好条件が揃った“理想的なパターン”であるという点です。

現役時代に十分な貯蓄ができている。
リストラ・倒産などがなく定年まで働ける。
60歳以降も、雇用延長・再雇用などで収益が得られる。
大きなケガ・病気がなく健康で働ける、介護も必要ない。
購入した住居などにトラブルがなく死ぬまで住める。


・・・いかがでしょう?
これらの良い条件が揃う確率は、いったいどのくらいなのでしょうか。

特に健康面・雇用面などは自分でコントロールすることが難しく、運にも左右されると思います。

お勤め先についても、日本を代表する大企業でさえ業績悪化で大量解雇などが珍しくない時代ですので、絶対に安心!なんて事はあり得ないと思います。


次回(独身貴族の怖~い話。其の4)では、これらの独身・一人暮らしが陥りやすい落とし穴について、詳しく見ていきたいと思います。


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HOME はじめての家計管理 > 独身貴族の怖~い話。其の4
■みんなの家計簿診断TOP
さて、前回までの記事では、優雅な独り身ライフを送る“独身貴族”の家計を、具体的にシミュレーションしながら詳しく見ていきました。

今回は「独身家計の落とし穴」をテーマに、独身・一人暮らしだからこそ陥りやすい様々な問題点をピックアップしてみようと思います。

【前回までの記事】
独身貴族の怖~い話。其の1|未婚・一人暮らしの家計とは?
独身貴族の怖~い話。其の2|現役時代の家計をシミュレーション
独身貴族の怖~い話。其の3|老後の家計をシミュレーション

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現役時代の病気・大怪我

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生涯独身の方が最も注意したいのが「病気・怪我」です。

家族がいれば、寝込んでいて動けない状態のあなたを看病をしてくれるでしょう。食事も時間になれば作ってくれます。

さらには洗濯などの家事、病院までの送迎など、家族であれば無償でやってくれるはずです。

もし一緒に住む身内のいない独身一人暮らしだとどうでしょう?

上記のことを人にお願いするとなると、そのすべてにお金が発生してしまいます。

例えば、骨折など自由に動けない怪我をしてしまったら、病院までの移動もタクシーを使ったりと、決して安くないお金がかかってきます。

買い物や家事も自由にこなせませんので、宅配サービスやヘルパーさんにお願いする必要が出てきます。

また、働けない間の収入面も心配です。

既婚の方であれば、夫が病気に倒れても妻が働きに出ることは可能です。

しかし、独身方の場合は働けない間は収入がゼロになるか、何らかの補償や救済制度があったとしても収入は大きく目減りしてしまいます。


定年後の病気・大怪我

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若い頃にいくら健康であっても、歳をとると病気の一つや二つと付き合っているのが普通だと思います。

もし介護が必要な大病や大怪我をしてしまった場合、『介護付き有料老人ホーム』へ入所することになると思います。

施設にもよりますが初期費用は1,000万円くらいの物件も少なくありません。

さらに毎月のランニングコストとして30万円程度のお金が最低限必要となります。

初期費用・・・1,000万円
月額費用・・・30万円×12ヶ月=360万円、×10年=3,600万円
合計費用・・・4,600万円/10年

現役時代になんとか貯めた4,000万円の貯蓄を使い果たし、さらに600万円も足りない計算です。

年金収入がある場合でも、この赤字の補てんと想定外の出費に備えるために必要となります。

つまり、『介護付き有料老人ホーム』にはMAXで10年しか居られないという事ですね・・・。

その他の怖いトラブル

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怖いのは病気だけではありません。以下に想定されるトラブル・問題点をいくつか挙げておきます。

これらは独身の方だけに限りませんが、独り身ですと老後の家計が一気に厳しくなることは前述の通りですので、特に注意しておきたいですね。

持ち家を諦め、賃貸に住み続けた
もし、収入面など何らかの理由で持ち家を諦めた場合はどうでしょう?

持ち家であれば、住宅ローンを完済してしまえば(修繕費は発生するものの)それ以上のお金は必要ありません。

逆に賃貸に住み続けた場合は、生きている限り永久的に住居費が掛かり続けることになります。

頼りの「年金」ですが、実は年金の中には住宅費が含まれていないため、年金の中から家賃を払い続けることはとても厳しいはずです。

住宅ローンを定年までに完済できない
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頑張って持ち家を購入した場合でも、もし定年を迎えるまでに住宅ローンを完済できなかったら、賃貸に住み続けるのと同じ状態となってしまいます。

つまり、老後に収入が激減してしまった中でローンを払い続けなくてはならないという状況です。

住宅ローンは、なるべく少なく借りて、なるべく早く完済してしまうのが基本です。

贅沢をせずになるべく身の丈に合った物件を選ぶと共に、繰り上げ返済などを上手く利用して早期返済に努めましょう。

精神疾患を患ってしまった
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身体的な病気ももちろん怖いですが、意外と見落としがちなのが「うつ病」などの精神疾患です。

精神疾患になる可能性はわれわれの想像以上に高く、最近の調査では日本でも約10人に1人がうつ病にかかる割合だという結果が出ています。

こうした精神疾患は長期療養が必要となる場合も多く、実は精神疾患を補償していない医療保険も多いため、特に収入源が一つしかない独身家計にとっては意外と怖いトラブルなのです。

雇用延長しなかった/想定よりも収入が減った
体調などの健康面から雇用を延長しなかった場合はどうでしょう?

60歳から65歳までの期間は年金が入らないため、雇用延長で収入を得なかった場合は収入がゼロになりますので、早くも貯金を食い潰す生活に突入してしまいますね。

また雇用延長した場合であっても、予定より収入が大幅に減少する可能性もあるので注意が必要です。

倒産・リストラ・やむなく転職
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例え誰もが名を知る大企業に勤めていたとしても油断は禁物です。

最近でもいくつもの世界的な企業が大幅な業績悪化でリストラを敢行している状況があります。

再就職できたとしても、今までの収入を維持するのは厳しいかもしれません。

何かあった時のために、複数のリスクヘッジを用意しておきたいですね。

住居が住めない状態に
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購入したご自宅が、予想よりも早く住めない状態になってしまった場合も怖いですね。

地震や火災、津波などの天災の他にも、経年劣化・老朽化により大幅なリフォームや建てかえ、場合によっては取り壊しが必要な可能性もあります。

国交省のデータによると、木造住宅の寿命は27年~30年、マンションでも37年となっています(ただしこのデータは「取り壊し・解体された住居の築年数」から算出されているので本来の建物の寿命とは異なりますが)。

メンテをしっかりと行うことで、最低限自分が住んでいるうちは大きなトラブルなく安心して暮らせるようにしたいですね。


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HOME 読まないと損をする貯金&節約術 > “生涯独身”と“家族持ち”どっちがお得? ■優しい株1
さて、世間ではよく“一生独身の方が明らかに得だ!”“いやいや老後を考えると家族持ちが得だ!”…などと言う議論がなされてますよね。

当サイトでも過去の記事(独身貴族の、怖~い話。)の中で、生涯独身の家計を年代ごとに詳しくご紹介し、優雅に見える独身貴族の家計に潜む“リスク”をご紹介させていただきました。

今回は改めて生涯独身と家族持ちの収入・支出の違いを整理し直すと共に、それぞれのライフプランを考えてみたいと思います。


4人に1人が“生涯独身”となる時代に・・・

最新の調査によると「生涯未婚率」(50歳までに一度も結婚をしたことがない率)は近い将来、男性ではなんと4人に1人以上になると言われており、女性も男性に引っ張られるかたちで、同様の結果になると考えられています。

つまり結婚するのが当たり前と言われていた時代は過ぎ去り、望む望まないは別として、“一生結婚をしない”というライフスタイルが選択肢として定着する時代になるということです。

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生涯独身 vs 家族持ち 収支の違い

ところで“生涯独身”というライフスタイルは、果たして「損」でしょうか?「得」でしょうか?下記にさまざまな視点からの比較をまとめてみました。

食費や生活費(光熱費・日用品・家具家電ほか)
・・・家族のほうが絶対値は大きいものの、独身だからと言って単純に半分にはならない。家族で共有したほうが費用効率としては良い。

家賃・住宅ローン
・・・一人暮らしだからと言って半分にはならない。賃貸ならまだしも、購入する場合は“今後100%絶対に結婚はしない!”と決めているひと以外はどうしても広めの物件を選ばざるを得ないため、コスト効率はとても悪い。結婚に備えファミリー物件を単身で支払い続けるひとも多い。

教育費・子育て費用
・・・独身者は0円。子持ち家庭は子ども一人あたり1,000~2,000万円の負担になる。圧倒的に独身のほうが経済的にお得。

給与収入
・・・共働きなら単純に2倍もあり得る。妻が正社員ではなくても、パート・アルバイトからの収入で住居費くらいはまかなうことも十分に可能。

給与以外の収入
・・・完全な専業主婦の家庭であっても、税金や社会保険料の扶養控除、職場によっては家族手当などの制度があるため(多少は)お得と言えます。

児童手当
・・・独身者は当然ながらナシ。子どもがいるご家庭は、第一子・第二子までが1人あたりトータルで198万円前後、第三子以降は1人あたりトータルで252万円前後の総支給額となる。

子ども成人後
・・・子どもが成人し無事に就職をすれば家への援助を見込むことができる。家庭により大きな違いは出るが、仮に大学卒業~家庭を持つまで(22歳~28歳の6年間)に月3万円づつお金を入れてもらうとした場合、子ども1人あたり216万円前後の収入となる。

年金受給
独身では会社員でも16万円/月くらいまで。夫婦の場合、妻が専業主婦でも23万円/月ほど、共働きで共に正社員の場合は30万円ほどになる場合もある。

介護・医療費
子どもがいる場合は、子どもが親の介護を行うことができる。また経済的に子どもが費用を負担することも可能。独身の場合は、高額な介護サービス・医療費用がすべて自己負担となる。

退職金
厚生労働省が平成20年に行った調査によると、勤続35年以上の退職金は2335万円(大卒の定年退職金)。正社員の共働きなら独身者と比べ1.5倍~最大で2倍もあり得る。


生涯独身 vs 家族持ち どちらがお得?

生涯独身 vs 家族持ち。それぞれに長所と短所があるため、必ずしもこっちがお得だ!とは言い切れませんが、やはり“家族一人当たりが使えるお金”という点で考えるならば、生涯独身が経済的には優位と言えるでしょう。

家族持ちは「子育て・教育費」での支出が圧倒的に大きく、子どもが成人するまでは独身者に比べ生活水準を下げざるを得ません。

しかし共働きであれば収入は充実しますし、特に子供が社会人になった後は比較的生活が安定しやすい傾向にあります。

生涯独身の場合はすべての収入を自分自身のために使えるため、現役時代は生活水準を高く保つことができます。

しかしあらゆる点でコスト効率が悪くなり、特に老後のコスト増大が深刻です。いざという時に頼れるのは自分自身だけ、という点が生涯独身の最大のリスクとなります。

また、独身者の場合は生活に余裕がある分、どうしても普段の生活において浪費が増える傾向となります。

老後に重くのしかかるコスト増に備えるため、単身であっても無駄遣いを控え家族持ち以上の貯蓄・資産形成を行う必要がありますね。

[文:Sancho]


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HOME 読まないと損をする貯金&節約術 > 独身世帯・ファミリー世帯の“生涯収支”を計算してみた!
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こんにちわ![さんちょ]です。

さて、前回の記事(“生涯独身”と“家族持ち”どっちがお得?)では、独身世帯とファミリー世帯の家計について、収入・支出にどのような違いがあるのかをご紹介させていただきました。

続く今回は、独身世帯とファミリー世帯のそれぞれが“生涯に得る収入・支出はいくらか?”を実際に計算してみようと思います。

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独身世帯・ファミリー世帯“生涯収支の一覧表”

下記が実際に計算した一覧表となります。
おおよその「生涯賃金・手取り収入」を算出し、ここから「将来見込まれる大きめの支出(住宅ローン・教育費・医療介護費)」を差し引き、最終的に「日々の生活費(食費・その他生活費・貯蓄など)」に利用できる金額を算出しています。かなりざっくりの概算ではあるものの、各パターンの家計において“世帯毎の生活費を比較”できる目安になると思います。
生涯収支
※クリックで拡大できます。
※計算の条件等はページ下部に記載。


世帯あたりの生活費では“ファミリー世帯”に軍配!

この表から分かるとおり「世帯あたりの生活費」では、独身世帯よりもはるかにファミリー世帯のほうが生活費として使えるお金が多いということが分かります。特に夫婦とも正社員であるパターンでは、生活費の絶対値がかなり大きくなりますので、全パターン中でもっとも余裕が生まれやすい家計と言えるでしょう。

また、同じファミリー世帯であっても夫婦ともに「正社員」である場合と、妻が「アルバイト・パート」である場合、「専業主婦」である場合ではまったく家計状況が変わってくるのも分かると思います。

「人数割」で考えると当然ながら独身者のほうが“使える生活費”は大きくなりますが、人数が増えても単純に生活費が2倍3倍になるわけではありませんので、家族の人数が多少増えても実際の生活感としてはそれほど大きな差が出るわけではないはずです。

子供の人数が増えたとしても、最終的な値(月間の生活費)としては“ほとんど変化がない”のも驚きですね。ただしこれは子供が成人・就職後に「一定期間実家にお金を入れること」と、「親の介護費用を子に一定額負担させること」もしくは「子が親の面倒をみること」を前提としていますのでその点にご注意ください。


“DINKS”はやはり最強か?年金制度が変わる可能性も・・・

もっとも最強なのがやはり“DINKS(ダブル・インカム・ノー・キッズ)”のパターン。夫婦共に正社員で収入が2倍、退職金も年金も2倍。さらにお金がかかる子供もいないため支出も少ない。

最大のウィークポイントである老後の医療・介護についてもある程度は夫婦間でカバーできるのと、全パターン中でもっとも“収入力”のある家計であるため十分な貯蓄を用意しておけるのではないかと思います。

収入が圧倒的に多く、支出も最少レベル。DINKSはまさに“最強の家計パターン”なのですが・・・

しかし将来的には、DINKSが得られる恩恵は少なくなるのではないかと個人的には考えています。その理由としては、日本の公的年金制度がこのままでは破綻する見込みだということ。この公的年金制度をなんとか立て直すためには、受給額を減らす or 税金を増やすかのどちらかしかありません。

私たちの年金を支えるのは、私たちの“子供たち”になるわけですから、子供を産み育てる夫婦が、より優遇を受ける(・・・というよりは子供のいない家庭にメリットが少なくなる)方向に制度改正される可能性も高いと言えます。今の生活に油断せず、十分な老後の準備が大切だと言えますね。


まとめ

さて、今回は「生涯独身」「DINKS」「ファミリー世帯」などさまざまなパターンの世帯について、生涯の収支を見ていきました。それぞれ長所・短所はあるものの、もっとも重要なポイントは“それぞれの家庭に合ったライフプラン・マネープラン”を理解し、最適な準備をすすめていくことだと思います。

他の家庭に比べてどうか?というポジション確認も大切ですが、やはりいちばん重視したいのは“自分とその家族が、今もこの先も幸せに生活できること”ですよね?ぜひこのサイトを通じてその方法を一緒に考え、実践していきましょう!


※「生涯収支 一覧表」の条件・計算方法
  • 一般的な統計データを基に、下記条件を踏まえ独自に算出。
  • 男性正社員の給料はボーナス・残業代などを含め月40万円手取り)とし、女性正社員は80%掛けとする。更に子持ちの女性の場合、子供が1人増える毎に5%づつ生涯賃金が減少するものとして計算。
  • 妻がアルバイト・パートの場合、年間120万円の収入を得るものとする。更に子持ちの場合、子供が1人増える毎に5%づつ生涯賃金が減少するものとして計算。
  • 給与収入については、年齢による金額差は無視し生涯賃金を平均して算出。
  • 計算は23歳時点から開始し65歳で定年する前提。定年退職金は男性が2,000万円、女性が80%掛けとする。
  • 子育て・教育費は子1人1700万円とする。但し助成制度の活用や扶養控除・家族手当など、衣類・消費財の共用などで子一人増える毎にコスト総額が10%づつ減少するものとする。
  • 住居費は家族持ちで4,000万円の住宅ローンを負担し、単身者は80%掛けとする。
  • 公的年金は本編にご紹介の通りとし、65歳〜85歳まで受給するとする。
  • 介護は78歳以降85歳まで必要になるとし、介護付有料老人ホームへ入所すると仮定。初期費用600万円・月額費用:25万円(趣味娯楽費・日用雑費含め)とする。
  • 夫婦の場合は、相手の介護をある程度できるため、単身の1.5倍のコスト発生と仮定。また子供がいる場合は子1人あたりが費用の30%ずつを負担するものとする。
  • その他の収支は本編でご紹介の通りとする。


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    HOME 読まないと損をする貯金&節約術 >世間の貯金&借金事情|単身世帯編

    こんにちわ![さんちょ]です。

    さて、前回の記事では2人以上の世帯(ファミリー世帯)における世の中の“貯金・借金事情”をご紹介させていただきました。続く今回は“単身世帯編”をお送りいたします。
    ※金融広報中央委員会の調査(2014年)より



    単身世帯の貯金・資産はいくら?(貯金ナシ含む)

    01_単身_貯金資産
    単身世帯における預貯金・金融資産がいくらあるのかを表したグラフです。
    このグラフを見ると、2013年の貯金&資産保有額の平均は約800万円。前回記事でご紹介したファミリー世帯では約1,100万円でしたので、平均値としてはそれほど差がないことが分かります。また、中央値(全部の値を小から大まで順に並べた際のちょうど真ん中)では100万円となっており、ファミリー世帯では330万円でしたので、約1/3程度の資産額ということになります。


    単身世帯の貯金・資産はいくら?(貯金あり世帯のみ)

    02_単身_貯金資産(貯蓄ありのみ)
    貯金がないと回答した世帯を除いたデータです。
    これによると2013年の平均値は1,274万円中央値は500万円となっています。中央値でも500万円とはすごいですね・・・。また、前項のグラフでもそうでしたが、ここ数年間で単身の保有資産は徐々に増加していることが分かります。これは年々進む晩婚化・未婚化の影響で、働き盛り世代(=お金を持っている世代)の単身割合が増えているからだと考えられます。


    貯金・資産がない単身世帯の割合は?

    03_単身_貯金がない割合
    全世帯のうち、貯金・金融資産がない世帯は37%となっており、ファミリー世帯(31%)に比べて6%ほど高い数字となっています。年齢別ではやはり20代の貯金ナシ世帯が非常に多く45%、30代が36%、40代が37%・・・となっており、それぞれファミリー世帯より3~10ポイント程度高い値になっています。


    単身世帯の貯金・資産が増えた理由は?

    04_増えた理由
    ファミリー世帯と同じく、貯金・資産が増えた理由としてもっとも多いのは“給料などの収入が増えた”ため。しかし前年に比べては大きくダウンしています。逆におおきく伸びたのが“株式・債券の評価額があがった”という理由です。株価があがり企業の業績が復調したことが資産増につながった大きな要因と言えます。


    単身世帯の貯金・資産が減った理由は?

    05_減った理由
    こちらもファミリー世帯と同じく、もっとも多かった理由は、給料などの収入が減り“貯蓄を取り崩した”パターン。 “株式・債券などの評価額が下がった”が大きく伸びており、投資で資産を伸ばした方が多い一方で、上手いタイミングに乗りそこねてしまい、損をしてしまった人も多かったと言えます。


    借金がある単身世帯の割合は?

    06_借金割合
    借金のある単身世帯は、昨年から2.5ポイントダウンし20.9%になっています。ファミリー世帯では39.8%と倍近い値でしたのが、これは住宅ローンを組んでいるか否かの違いだと思われます。


    単身世帯の平均借金額は?

    07_平均借金額
    借入金のある単身世帯において、その平均金額がいくらなのかを表したグラフです。平均額では464万円中央値は100万円となっています。中央値に関してはファミリー世帯(約1,000万円)の約1/4ほどの金額となっております。


    単身世帯における借金の目的・理由は?

    08_借金目的
    もっとも多いのが“日常の生活資金”で34%、ファミリー世帯で飛びぬけて多かった“住宅・土地の購入”は単身では1/4ほどになっています。やはり若い世代の多い単身者はまだまだ収入の低い場合が多く、日々の生活費の補填のための借金が多いという結果になっています。車・家具・家電などの“耐久消費財の購入”に関しては昨年より約7ポイントダウンしています。


    いかがだったでしょうか?
    世の中の平均的なお財布事情を理解することで、自分が理想とするポジションや目標をより具体的にイメージしてみてください。また現在単身者の方は、結婚し子どもが生まれた場合に“家計の状況がどう変わるのか?”が分かったと思いますので、今後のライフプランに活かし、早め早めの準備を進めるようにしましょう。

    ※ファミリー編はこちら
    世間の貯金&借金事情|2014最新[二人以上世帯]



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    HOME ゼロから学ぶ貯蓄&資産運用 > 危険!教育費は授業料だけじゃない
    ■学校2
    こんにちは、kakeibotです。

    さて前回の記事では、子供の教育費の年額・月額を計算してみました。
    今回は、大学入学までに必要となる「授業料以外の費用」を考えていきます。



    予備校の費用

    大学進学を目指す高校生の多くは、早くて高校1年から、遅くても3年までには「予備校」へ通学しています。予備校は小~中学校時に通ういわゆる「学習塾」と比べると月謝に大きな違いが出てきます。 以下にTVCMでも有名な「東進ハイスクール」の受講料を参考に記載しておきます。 

    入学金:31,500円
    諸経費:31,500円
    受講料(テキスト込み):72,450円/講座(年間)
    上記以外に「夏期講習」「冬期講習」が別途費用


    文系であれば、現代文・古文・小論文・英語(文法)・英語(読解)・英語(総合)日本史・世界史・・・などなど。少なくても4講座程度は受講する事になるでしょう。

    すると・・・
    講座費用が72,450円×4講座=289,800円、これに入学金と諸経費を足すと352,800円、さらに夏期・冬期の集中講習などがそれぞれ10万円かかるとすると、予備校費用だけで年間約55万円の支出が発生することになります。

    教育費に予め予備校の費用を含めて考えているご家庭は意外と少ないのではないでしょうか?突然55万円を用意するのはキツイと思いますので、忘れずに準備しておきたいですね。


    受験の費用

    受験する大学・学部の数は人それぞれだと思いますが、第一・第二・第三志望そして滑り止めなど、おそらく一人5校~10校ほどを受験することになると思います。

    ここで忘れてはならないのが「受験料」の存在です。1校あたり平均35,000円が相場の費用なので、合計で175,000円~350,000円になります。

    さらに地方から東京の大学を受験する場合は、その度に旅費・宿泊費も上乗せとなります。ビジネスホテルに関しては5,000円~1万円/泊ほどが相場ですので、複数校を受験する場合はそれだけで数万円になります。


    悪魔の「仕送り」地獄!

    努力が実って希望校に合格!! しかし喜んでばかりは居られません。 受験までの金銭的負担に追い打ちのように重くのしかかる悪魔のような「仕送り」。

    自宅から通える大学であれば心配ありませんが、そうもいかないご家庭も多いのが現実だと思います。しっかりとこの「仕送り費用」もライフプランに入れておきましょう。

    下宿家賃:平均70,000円
    生活費:平均50,000円
    光熱費:平均20,000円


    子供に一人暮らしをさせる場合は、最低でも毎月14万円くらいが必要になるようです。親御さんには相当な覚悟が必要ですね・・・。


    さて、いかがだったでしょうか?
    これだけの莫大な費用、その時々で用意しようと思ってもなかなか現実的ではありませんよね?かといって愛する子供のために、出来る限りの事をしてあげたいのが親心というもの。 避けられない敵には立ち向かうしかありません!

    次回はこれらの教育費をどのように捻出するかを考える『めざせ!大学入学までに500万円』をお届けします。



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