HOME 読まないと損をする貯金&節約術 > 独身世帯・ファミリー世帯の“生涯収支”を計算してみた!
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こんにちわ![さんちょ]です。

さて、前回の記事(“生涯独身”と“家族持ち”どっちがお得?)では、独身世帯とファミリー世帯の家計について、収入・支出にどのような違いがあるのかをご紹介させていただきました。

続く今回は、独身世帯とファミリー世帯のそれぞれが“生涯に得る収入・支出はいくらか?”を実際に計算してみようと思います。
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独身世帯・ファミリー世帯“生涯収支の一覧表”

下記が実際に計算した一覧表となります。
おおよその「生涯賃金・手取り収入」を算出し、ここから「将来見込まれる大きめの支出(住宅ローン・教育費・医療介護費)」を差し引き、最終的に「日々の生活費(食費・その他生活費・貯蓄など)」に利用できる金額を算出しています。かなりざっくりの概算ではあるものの、各パターンの家計において“世帯毎の生活費を比較”できる目安になると思います。
生涯収支
※クリックで拡大できます。
※計算の条件等はページ下部に記載。


世帯あたりの生活費では“ファミリー世帯”に軍配!

この表から分かるとおり「世帯あたりの生活費」では、独身世帯よりもはるかにファミリー世帯のほうが生活費として使えるお金が多いということが分かります。特に夫婦とも正社員であるパターンでは、生活費の絶対値がかなり大きくなりますので、全パターン中でもっとも余裕が生まれやすい家計と言えるでしょう。

また、同じファミリー世帯であっても夫婦ともに「正社員」である場合と、妻が「アルバイト・パート」である場合、「専業主婦」である場合ではまったく家計状況が変わってくるのも分かると思います。

「人数割」で考えると当然ながら独身者のほうが“使える生活費”は大きくなりますが、人数が増えても単純に生活費が2倍3倍になるわけではありませんので、家族の人数が多少増えても実際の生活感としてはそれほど大きな差が出るわけではないはずです。

子供の人数が増えたとしても、最終的な値(月間の生活費)としては“ほとんど変化がない”のも驚きですね。ただしこれは子供が成人・就職後に「一定期間実家にお金を入れること」と、「親の介護費用を子に一定額負担させること」もしくは「子が親の面倒をみること」を前提としていますのでその点にご注意ください。


“DINKS”はやはり最強か?年金制度が変わる可能性も・・・

もっとも最強なのがやはり“DINKS(ダブル・インカム・ノー・キッズ)”のパターン。夫婦共に正社員で収入が2倍、退職金も年金も2倍。さらにお金がかかる子供もいないため支出も少ない。

最大のウィークポイントである老後の医療・介護についてもある程度は夫婦間でカバーできるのと、全パターン中でもっとも“収入力”のある家計であるため十分な貯蓄を用意しておけるのではないかと思います。

収入が圧倒的に多く、支出も最少レベル。DINKSはまさに“最強の家計パターン”なのですが・・・

しかし将来的には、DINKSが得られる恩恵は少なくなるのではないかと個人的には考えています。その理由としては、日本の公的年金制度がこのままでは破綻する見込みだということ。この公的年金制度をなんとか立て直すためには、受給額を減らす or 税金を増やすかのどちらかしかありません。

私たちの年金を支えるのは、私たちの“子供たち”になるわけですから、子供を産み育てる夫婦が、より優遇を受ける(・・・というよりは子供のいない家庭にメリットが少なくなる)方向に制度改正される可能性も高いと言えます。今の生活に油断せず、十分な老後の準備が大切だと言えますね。


まとめ

さて、今回は「生涯独身」「DINKS」「ファミリー世帯」などさまざまなパターンの世帯について、生涯の収支を見ていきました。それぞれ長所・短所はあるものの、もっとも重要なポイントは“それぞれの家庭に合ったライフプラン・マネープラン”を理解し、最適な準備をすすめていくことだと思います。

他の家庭に比べてどうか?というポジション確認も大切ですが、やはりいちばん重視したいのは“自分とその家族が、今もこの先も幸せに生活できること”ですよね?ぜひこのサイトを通じてその方法を一緒に考え、実践していきましょう!


※「生涯収支 一覧表」の条件・計算方法
  • 一般的な統計データを基に、下記条件を踏まえ独自に算出。
  • 男性正社員の給料はボーナス・残業代などを含め月40万円手取り)とし、女性正社員は80%掛けとする。更に子持ちの女性の場合、子供が1人増える毎に5%づつ生涯賃金が減少するものとして計算。
  • 妻がアルバイト・パートの場合、年間120万円の収入を得るものとする。更に子持ちの場合、子供が1人増える毎に5%づつ生涯賃金が減少するものとして計算。
  • 給与収入については、年齢による金額差は無視し生涯賃金を平均して算出。
  • 計算は23歳時点から開始し65歳で定年する前提。定年退職金は男性が2,000万円、女性が80%掛けとする。
  • 子育て・教育費は子1人1700万円とする。但し助成制度の活用や扶養控除・家族手当など、衣類・消費財の共用などで子一人増える毎にコスト総額が10%づつ減少するものとする。
  • 住居費は家族持ちで4,000万円の住宅ローンを負担し、単身者は80%掛けとする。
  • 公的年金は本編にご紹介の通りとし、65歳〜85歳まで受給するとする。
  • 介護は78歳以降85歳まで必要になるとし、介護付有料老人ホームへ入所すると仮定。初期費用600万円・月額費用:25万円(趣味娯楽費・日用雑費含め)とする。
  • 夫婦の場合は、相手の介護をある程度できるため、単身の1.5倍のコスト発生と仮定。また子供がいる場合は子1人あたりが費用の30%ずつを負担するものとする。
  • その他の収支は本編でご紹介の通りとする。


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