HOME > 学校では教えてくれない、お金の教育 > 教科書にのっていない、お金についての4つの基礎知識
■kyoikuhi
こんにちは!kakeibotです。

近年、“日本の教育システムでは「お金の教育」がなされていない”という点を問題視する専門家が増えてきました。実は“お金との上手な関わり方”は大人になってから覚えるのではなく、子供の頃から自然と身につけていく必要があるものなのです。

今回からは数回にわたって“お金の教育”についての話を進めていきたいと思います。


“お金の教育”とは?

みなさんの中で、幼少期に“お金の仕組み”ついて学んだ記憶のある方はいますでしょうか?
現時点の義務教育ではカリキュラムに含まれていませんので、先生から教わった方はまずいないのではと思います。もし、ご両親からなどご家庭で学んだという方がいるとすれば、それはとても素晴らしいご両親に育てられたという事ですね。

では、日本人に欠けているお“金の教育”とは、具体的にどのような物なのでしょうか?
それは、下記の4項目です。

収支バランス
借金
投資
複利


それでは、1つづつ詳しく説明していきましょう。


1.「収支バランス」が大切!

まず始めに「収支バランス」についてです。
例えば、①「年収500万円でも、年間の貯蓄が200万円できている家庭」と、②「年収1,000万円なのに、貯蓄0円の家庭」の2つがあった場合、どちらが家計として安定しているでしょうか?答えはもちろん①の家庭ですよね。

お金の出入り(=収支)”をしっかり管理できなければ、どんなに稼いでいたとしてもお金は貯まりません。それどころか、将来的に必ず問題が発生してしまうでしょう。

これは大人になっても勘違いしている人がとても多いのですが、お金が貯まるか否かは“収入の多いか?少ないか?’’ではなく“収支のバランスをうまくコントロールできるか?”で決まってくるのです。


2.正しい「借金」を学べ!

次に「借金」についてです。
借金と聞くとても悪いことのように思えてしまいますが、ビジネスの世界、特にアメリカなど海外へ一歩出てみると、借りた資金を元手にビジネスチャンスを大きな成功へ導いたり、借りた資金で投資活動をすることは、ごく当り前のこととなっています。

大きな利益を生み出すには、まず新規プロジェクトや事業の資金繰り(=借金)や投資からはじまり、そこから黒字化へ導く行程が続くと思います。マイナスをうまく後々のプラスにつなげられない人は、出世はできません。

私生活の面でも同様です。“適正な借金”と上手につき合っていくことができれば、マイホームや自動車の購入など、人生をより豊かに楽しむことができます。

またその反面、借金には「利息」が発生するため、借りたお金以上の返済を行う必要があります。返済が滞ると相応のペナルティを受け、信用・信頼も損なわれてしまいます。これは将来的に、想像以上に大きな影響を及ぼすことになるでしょう。

つまり借金についての正しい知識・仕組みを理解すると同時に、そのリスク・恐さを知ることも不可欠だという事ですね。


3.「投資」はギャンブルではない!

3つ目は「投資」についてです。「投資」と聞いてまず最初に思い浮かぶものは、“株式”とか“投資信託”といったリスク商品だと思います。

しかし「投資」とはそういった商品だけを指す言葉ではありません。この場合の投資とは「お金自身に勝手に殖えてもらう」「お金自身に働いてもらう」という意味で捉えていただければと思います。

例えば・・・
貯金を金利の高い「定期預金」に預け直し、より多くの金利を受け取る。
購入した不動産を貸して、家賃収入を得る。
株式を購入して、配当を貰いながら値上がりを待つ。

・・・などなど。
これらの行動が「投資」にあたります。

正しい投資に関する知識を学ばないと、“投資=リスクが高いギャンブルである”という誤ったイメージを持ったまま大人になってしまうのです。


4.「複利」ってナニ?

みなさんは「複利」についてご存知でしょうか?
実は、利息(金利)の計算には「単利」と「複利」の2種類があります。

単利」は単純に“当初の元金に利率を掛ける”ことで利息(金利)を計算します。100万円を単利年率5%で10年間預けた場合、100万円×5%=5万円/年、5万円×10年=50万円となり、10年後には当初の元金である100万円が、150万円になるという計算です。

一方「複利」は、一定期間ごとに利息を元本にプラスして計算するので、つまり「元本+利息」にさらに利率が掛け算されるというものです。同じ元本100万円で、同じ年率5%という条件だとしても、複利の場合は10年後に163万円(単利よりも13万円多い)になる計算です。

「複利」の効果は、期間が長くなれば長くなるほど大きくなります。つまり一般家庭の家計を考えるうえでは「子供の教育資金」や「老後の資金」などのような“何十年も先に起こるイベントに備える資金”を準備する際に、欠かすことのできない知識となります。

こういった知識を若いうちに知っているのと知らないのでは、後々の資産形成に大きな差がついてしますよね?※上記試算は税金等を考慮していません。



いかがだったでしょうか。
当サイトでも度々触れている話が多かったと思いますが、これらを日々どれだけ意識して行動に移しているか?が重要です。次回(子どもに「お金の教育」を行う3つのステップ)では、これらの「お金の教育」を自分たちの“子供へ教育する方法”についてご紹介いたします。


最後に・・・
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